30歳で年収1000万円超の企業一覧【隣の家の芝は青かった】

 

30歳で年収1000万円超の企業一覧

30歳で年収1000万円超の企業一覧

30歳で年収1000万円に達する企業とは?

転職情報サイトVorkersが30歳で年収1000万円を狙える企業を発表した。30歳で1000万円というのは、エリート中のエリートといえるだろう。人生の勝ち組と言っていい。

一般的に我々が目にするのは会社発表の平均給与だが、今回のデータ元は実際に書く企業で働く社員からの口コミなので、非常にリアルだ。詳細はこちら。

広告・テレビ局

■「電通」は残業が多いが31歳で1080万円

31歳で年収1080万円。ただし残業代を含む。この残業が半端なく多い。毎月50時間〜120時間。

残業に忙殺されつつの1000万円達成だ。

■「博報堂」で部長になれば2000万円

博報堂は30歳で1000万円〜35歳になれば1200万円に達する。そしてマネジャークラスになれば1300〜1500万円、部長クラスで2000万円。

■「朝日放送」は30歳で900〜1100万円

30歳で900〜1100万円。テレビ局は横並びのイメージがあるが、どの局も同じ水準だ。

■「関西テレビ」は賞与多く、30歳で1000万円オーバー

30歳で1000万円。賞与が多い。

■新卒1年目の年収が900万円(!)の「テレビ朝日」

驚くことに新卒1年目ですでに年収900万円!30歳に達する前に1000万円の壁をクリアする。さらにボーナスが魅力的だ。夏120〜150万円、冬は220〜250万円だ。

■「日テレ」も30歳で1000万円

住宅手当などの福利厚生も充実しているので、年収だけでは見えてこないメリットがある。

■落ち目の「フジテレビ」ですら30歳で年収750〜1000万円

一時期の勢いをなくしたフジテレビだが、まだまだ高給取りだ。年功序列が強い会社なので40代、50代と年を重ねていけば給与は右肩上がりに良くなる。

総合商社・銀行・保険

■「伊藤忠商事」は30歳で1100万円〜

海外駐在になれば様々な手当がつき、30代で1500万円から2500万円に達する。

■「住友商事」は28歳で1000万円

新卒4年目(26歳)ですでに850万円もの給与をもらえる。残業が多い職場ならばさらに上乗せされる。

■合コンで女史に大人気の「丸紅」は福利厚生が充実

丸紅も30歳で年収1000万円組だ。福利厚生の充実度は目を見張るものがある。

■「三井物産」役職なくても30歳で1000万円

担当職、役職なしでも30歳で年収1000万円に達する三井物産。

■「三菱商事」30歳、営業課長で年収1000万円

会社の業績や個人成績によって幅はあるが、入社7年目で1000万円をクリアする。

■「東京海上」30歳課長代理で1000万円

社内のエリートコースに乗ることが条件だが、2割は脱落する。脱落すれば800万円程度だが、それでも高給取りにはかわりない。

■「みずほ銀行」年功序列で1000万円

基本的に年功序列だが、業績次第では30%程度の差がでることも。

■「三井住友銀行」出向リスクはあるが30歳過ぎれば1000万円オーバー

入社5年目で600〜700万円。渉外課長まで出世すれば1100万円〜1350万円だ。出向せずに社内エリートコースに残れるかどうかが鍵だ。

■「三菱東京UFJ銀行」順当に昇格すれば30歳で1000万円

ミスなく仕事をこなしていれば30歳で1000万円に達する。

投資・証券

■「ゴールドマン・サックス証券」30歳で3000万円+α!

さすが一流外資証券。30歳で年収3000万円プラスアルファだ。ただしハードワークを求められる。

■「GCAサヴィアン」も30歳で1000万円

M&A会社のGCAサヴィアンも30歳1000万円だ。ボーナスは少なめなので、ベースが高いということ。

■「日本M&Aセンター」は成果報酬制度で1000万円〜2000万円

成果報酬なので個人差は大きいが、基本給も高いため安定している。

■「野村證券」30歳課長代理で1200万円

さすが野村證券。30歳で1200万円だ。福利厚生も充実している。まさに勝ち組。

■「メリルリンチ日本証券」新卒26歳で1000万円

ボーナスも高く、30歳前にして1000万円達成する。外資なのでハードワークに変わりないが。

IT・メーカー

■「グーグル」給与もさることながら充実した福利厚生が魅力

29歳で1000万円。報酬以上に様々な福利厚生が充実しているので、働きたい人は多いだろう。

■「シスコシステムズ」インセンティブ込で1000万円

ボーナスはないが、営業職は毎月インセンティブが入る。そのため月々の給与がかなり高い。

■高給で有名な「キーエンス」

高給企業といえば必ず名前の上がる「キーエンス」。30歳で1200万円オーバーだ。

シンクタンク・コンサル

■「野村総合研究所」30歳で1000万円

毎年3万円のベースアップで6年目に1000万円達成。

■「ボストンコンサルティンググループ」20代後半で1500万円

30歳前に1000万円オーバー。20代後半でなんと1500万円というのだから驚きだ。

■「マッキンゼー・アンド・カンパニー」中途入社でも30歳1000万円

パートナークラスは数千万円という世界なので、30歳で1000万円は妥当か。

国税庁:民間給与実態統計調査のデータと比較すると…

かなり景気の良いデータを見てきたが、はたして実体とどれほどかけはなれているのか?国税庁が毎年出している民間給与実態統計調査結果とくらべてみる。

平均給与

平成26年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-

  • 男性の平均給与…514万円(45.4歳)
  • 女性の平均給与…272万円(45.6歳)

ご覧のとおり、45歳でようやく500万円をオーバー(男性)するのがやっとだ。これが現実だ。さらに、このデータは平均値なので中央値はもっと下がる。中央値は400万円台といったところ。

もう一つ興味深いデータがある。給与階級別給与所得者数・構成比だ。

給与階級別給与所得者数・構成比

給与階級別給与所得者数・構成比(男性)

  • 1,000万円超 1,500万円以下 1,364,000人(4.9%)
  • 1,500万円超 2,000万円以下   284,000人(1.0%)
  • 2,000万円超 2,500万円以下     86,000人(0.3%)
  • 2,500万円超         102,000人(0.4%)

給与所得者でも1000万円以上もらっている人は、183万人もいるのだ。この数字は全体の6.6%だ。900万円以上の報酬を手にしている人でカウントすれば、10人に1人の割合だ。

新橋の居酒屋に30人のサラリーマンがいれば、そのうちの3人は年収900万円以上ということになる。もっとも年収900万円以上のエリートが居酒屋に行くか?という話もあるが…

注目すべきは、2500万円以上を手にしている人ですら10万人を超えるという事実だ。その人数は4年前(8.8万人)よりも増えている。

その一方で、以下の範囲の給与所得者が多くの割合を占めている。

  • 300万円超 400万円以下   5,140,000人(18.3%)
  • 400万円超 500万円以下 4,880,000人( 17.4%)

まさに二極化の極みだ。

アジアでも平均年収が低い一方で、30歳で1000万円という一握りの勝ち組エリートが存在する国、それが日本だ。

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